コロナ禍を通じて、リモートワークが当たり前のものとなりました。
とりわけ、1回目の緊急事態宣言の際に、急速にリモート化の動きが進みました。
リモートワークを導入していること、出社率を抑えることは、その企業が過去に囚われず新しい日常に適応しているかどうかのリトマス試験紙になる一方で、
リモートワークを促すことは感染拡大に対する企業としての責任となっていると思います。
採用の面から言えば、リモート面接をそつなくこなしている企業は、ある種"先進的"と見られる、
または、
そもそもリモートを導入できてない企業は就職先の候補にすらならないということなんでしょうか。
多くの企業では、そうした潮流に則って、新しい働き方としてリモートワーク導入を進めたと思います。
省庁では、リモート率を測る際にだけ出社を抑えたようですが。笑
参考:飲み会とテレワーク
https://gm-fk20.hatenablog.com/entry/2021/05/24/234851
正直にいうと、僕は当時、リモートワークを導入できていない企業は古いと思ってました。
対面じゃないとコミュニケーションできない、と言っているのは、言い訳だと思ってました。
だけど、今、そうしたリモートワーク化からの揺り戻しとして、世界的にオフィスへの回帰が始まっています。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN11ENE0R10C21A5000000/
JPモルガンのジェイミー・ダイモン最高経営責任者（CEO）は4月、「株主への手紙」で弊害を列挙した。多くの金融専門職は上司や同僚との作業を通じて仕事を学ぶ。ダイモン氏は「（ビデオ会議システムの）ズーム中心の世界では再現できない」と指摘。長年培ってきた企業文化を弱らせると述べた。顧客を訪問し、自社商品やサービスのフィードバックをもらう機会も失われているという。
ゴールドマンのデービッド・ソロモンCEOら経営陣はオフィス復帰を通知するメモで「協業やイノベーション、若手が上司から学ぶ文化は社員が一緒になってこそ、うまく機能する」と呼びかけた。同社では若手社員が在宅での激務に不満を表明し、ソロモン氏が改善を約束していた。
と、多くの企業で、オフィスへの回帰が始まっています。もちろん、こうした背景には、ワクチンが一定程度普及して、オフィスで働く事のリスクが減少したことがあるとは思います。
ただ、ここから言える事は、
どんなにリモートワークしないといけない！という社会的風潮があったとて、本当に大事なもの(上でいうと社員同士のコミュニケーションや育成など)を守るためには、周りにどんなふうに思われようとも、意志を貫くべきなんだということです。
リモートワークは新しい働き方ではあるけれど、あくまで手段。
コロナ禍だからリモートワーク、と絶対的なものとして考えず、リモートワークではただ実現できないこともあるという限界にもしっかりと目を向け、"頭を使って考える"ことが必要でした。
リモートワーク=新しい働き方、という潮流にとらわれ、本質を見失っていた自分を恥じました。
※「絶対」に近い潮流に出会ったら、要注意でしたね。。。
参考:「絶対」を疑う
